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注文住宅を建てる際に入っておきたい保険

生活していくうえで、さまざまなリスクを考えて保険の加入を考えている方も多いです。たしかに、フラット35などで新築を建てていればローン完済までの期間、家が自然災害や火災の被害に遭わないとは言い切れません。

こちらでは住宅に関係する主な保険の種類についてや加入の仕方(ハウスメーカー提携や自分で契約など)を詳しく紹介しています。

住宅の保険の基礎から知りたい方はぜひ参考にしてみてください。

住宅保険は3種類ある

住宅にかけられる保険は「火災保険」「家財保険」「地震保険」の3つに分けられます。

家財保険は火災保険や地震保険に含まれることが多いため、加入を迷っている保険内容に含まれているかチェックしておきましょう。

火災保険

住宅保険の基本となる保険で、自然災害が住宅に及ぼす被害を補償してくれ、火災以外にも雷や爆発、雪災や水漏れ、水害、盗難などの広範囲でカバーするのが特徴です。

火災保険の補償範囲は?

補償範囲は契約にもよりますが、基本的に住宅そのものとなります。

オプションで家財の補償を付けることのできる火災保険もあるので、契約したい保険会社に確認するといいでしょう。

費用はどれくらいかかる?

費用も保険会社によってさまざまです。

また、基本的には火災保険は「再調達価額」といって、購入した物件と同じくらいの物件を再建できるほどの保険金額を設定します。

建築費用(ご予算)によって保険金額が変わってくるため、毎月どの程度支払うかは人それぞれになってしまいます。

地震保険

地震保険は火災保険のオプションとして加入できる保険で、火災保険の「火災や落雷、破裂や爆発」のような火の気のある災害、「水災」「風災や雪やヒョウによる被害」、「盗難や水漏れ」、「破損」と別に設定されていることが多いです。

家財保険と地震保険は追加するかは自由に決められることが多いため、心配な方はオプション加入をする形になっています。

地震保険の補償範囲

火災保険は「建物の再建ができるように組まれる保険」であることに対し、地震保険は「被災した場合の生活安定」を目的としているケースが多いです。

地震による倒壊や火災、津波による水害が補償範囲となっています。

支払われる補償額は建物の半壊時と全壊時によって異なるため、事前のチェックをしておくといいでしょう。

地震保険の費用はどれくらい?

一般的には火災保険の3~5割の金額とされています。料金は保険会社によりますので事前の確認が必要です。

家財保険とは

家財保険とは、火災保険が土台となっている保険です。火災保険ではカバーしきれない家財・家電製品などの生活用品全般を保証してくれます。 火災保険と一緒に家財保険に加入することが多く、付帯契約・別途契約して住宅への補償範囲を広げます。家財に関する保証が欲しい時に加入しておくと、万が一の時にも備えられる保険です。

家財保険の補償範囲は?

家財保険では、家財や家電といった火災保険で対象外となる部分や盗難・水漏れ・偶然壊してしまった時の損害を補償範囲として設定しています。 そのため、火災保険によっては、家財保険の範囲も含めて総合的に補償するものや保証する範囲を選べるものもあります。

費用はどれくらいかかる?

家財保険は、火災保険と別々に補償を受けられます。しかし、費用となる保険料は火災保険と一緒になる場合が多いです。

例えば、東京で準耐火性を持つ3000万円の住宅に夫婦で2人暮らししていた場合と設定すると火災保険の補償額3000万円・家財保険の補償額500万円で年間2万9640円の保険料となります。

保険はいつ加入するのか?

保険の加入は新築の住宅が完成し、住み始める前に手続きが完了していればOKです。手続きにかかる時間も考え、2週間前には保険会社で加入手続きを済ませるようにするのがおすすめです。

ハウスメーカーや工務店でおすすめされた火災保険に入ればいいのか?

内容が気に入ればおすすめされたものでもかまいません。工務店やハウスメーカーでおすすめされたものに加入すると割引などのサービスが受けられることもありますが、一括見積をしてお得かどうか確かめるのがいいでしょう。

また、補償内容も会社によってさまざまなので、内容を確認してから決めるようにしましょう。

保険選びのポイント

加入する保険選んでいく上で、大切なポイントを紹介します。

補償内容を自分で選択すること

保険に加入する場合には、住宅の構造や間取りによって必要となる保証が異なるため、自分で補償内容を選ぶことが重要になります。

パッケージ化されている場合は保証が充実しているので安心できますが、保険の補償内容をよく確認してみると住宅に必要ない補償やリスクが低い補償があることもあります。このような場合、1個でも外すことで保険料を減らすことができます。設備が良くセキュリティーが充実している場合には盗難や盗難に伴う住宅破損・家財を外したり、マンションの高層階のような水害に合うリスクが低い場合は外したりするのがおすすめです。

加入するタイミングを事前に確認しておくこと

新築の場合には引き渡し日から補償が受けられるようにしておくのがベストです。そのため加入のタイミングとしては、引き渡し日の2週間前に加入するように準備をしておくことが大切です。

購入する住宅によって売買契約と引き渡し日までの期間が異なり、長期であればゆっくり準備できますが短期であれば手続きも集中することになるので、契約前に見積りを出してもらって保険加入の準備をしておきましょう。

複数の保険会社で契約内容や費用を比較すること

新築住宅の場合、販売元の不動産会社とつながりのある会社の保険に加入するように勧められる場合があります。保険のことが良くわからない場合や住宅購入に関する契約や手続きが重なっている場合には、お任せしてしまうことになる場合も多いです。保険会社の見積もりはネット上で簡単に出すことができ、保険会社によって保険料は異なります。複数の会社で比較してみることが大切です。

地域・構造ごとの保険料を見る

火災保険は、災害による損害を補償する保険となっており、地域や住宅の強度によっても異なります。

火災保険の中でも一戸建ての場合は比較的高めに価格が設定されています。

同じ60平米一戸建てであっても、千葉県の場合は耐火構造で年払保険料が49,000円・耐火構造でない場合は年払保険料が78,000円の設定で、青森県の場合は耐火構造で年払保険料が40,000円・耐火構造でない場合は年払保険料が79,000円の設定となり、地域によって差が出ています。

構造や地域といった面での保険料は変えることができません。そのため、動かせない保険料の方ではなく、保険の補償内容を吟味してみることが大切です。

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